色覚異常で内定は取り消しに？万が一のためにセルフチェック‼

皆さんは色覚異常という言葉をどこかしらで聞いたことがあるでしょうか？

今回はそれによって内定が取り消されるのか、就職する上で不利な条件になるのかということについて見ていく記事になります。

本当にそうなるの？と気になる人はぜひ確認してみてください。

まずは簡単に色覚異常を検査してみよう

滋賀医科大学　眼科学講座（外部リンク）

上記のページに「石原表」という色覚検査にも使われる図が載っています。

これで確認して読めなかったり、読みづらかったりする場合は、更に精密検査を受けることをお勧めいたします。

どうして？という方は以下をご覧ください。

色覚異常とは……勘違いされていることも多い？

色覚異常とは、色の区別ができない、もしくは色の区別が困難な状態である人のことを言います。

日本においては男性の約5%、女性は約0.2%で、北欧では男性が約10%、女性が約0.5%となっており、男性の方に多く見られる症状。

原因としては先天性のものと加齢や他の病気による後天性のものがあります。

全ての色は光の三原色である赤、青、緑の3種類に分けられます。

そして、目にある色を感じ取る視細胞もこれら3種類の色に対応するものがあります。

この色の内のどれかが足りなかったり、機能していなかったりすると色覚異常が起こることに。

2種類の視細胞のうち、どれか一つが機能していない状態を2色覚といいます。色によって型に分けることができ、

の3つに分けられます。

また、視細胞が3種類あっても機能が低下している状態を以上3色覚といい、これも2色覚と同じく1型から3型に分けられます。

さらに、視細胞が1つしかない場合は1色覚と言います。

色覚異常と聞くと、よく「見える全てが白黒になる」と思われていますが、それは1色覚のみであり、他はあくまで区別の付きづらい色があるというだけのものです。

どのような色が区別が付きづらいかというと、

というものになります。

ただ、異常の程度は人によって異なるので、色覚異常とされる全ての人が以降に書く内定や就職の面で不利になるわけではありません。

また検査で異常の指摘をされなければ気付かない人も多く、この症状によって日常生活に困ることはほとんどの場合はありません。

色覚異常と職種……色を重要とする仕事

色覚異常の症状を理解すると、内定が取り消されるような自体はほとんどないように思えます。

2001年には労働安全衛生規則の改正で、雇用者が雇用時に色覚検査を行う義務を撤廃し、色覚異常による採用の制限がされないようにしてきました。

しかし、一定の職務については支障が出る可能性があるので、このような検査を行っているところがあります。

広告、出版、写真

こ

れらの業界では色付けや色のチェックなど色を商売として取り扱う仕事なので、色覚異常の程度が高いものだと支障が出ることがります。

医療、電気

これらの業界の場合は、色によって危険や状態を表すことがあるので、色覚異常であると生命の危機に関わることに繋がるため、制限されることがあります。

自衛隊、警察、消防

こちらも人命を守るために、色覚異常が強いと支障になる可能性があるので、検査を行った上で制限されることがあります。

上記のような業種では営業など直接機械や危険な場面に携わらない場合は、色覚異常であっても働くことは可能です。ただ、それ以外の場合は、制限されることになります、

大抵の場合は履歴書や面接の段階で、色覚異常があるかどうかについて聞かれたり、事前に表記しておくことで、そもそも採用になるという食い違いは起こらないようにできます。

自分の色覚異常を知らなかったら…

しかし、色覚異常の厄介なところは、自分がその症状であることに気付いていないというケースがあることです。

内定をもらった後に、色覚検査によって、その職種で良しとされる基準に満たされなかった場合は、残念ながら取り消される可能性はゼロとは言い切れません。実際に取り消された話もあります。

そうなった場合に、会社がどう対応するかはそれぞれなので、上記のような業界を目指している場合は、まず色覚検査を自主的に受けて、自分がどの程度の症状があるか確認した方が良いです。

入ってから発覚してこのような字体になるのはとても悲しいことです。

まとめ

今回の記事についてまとめると、

の3つになります。

目指す業界がある場合は、身体のミスマッチが起きないように、自分の状態を知っておくのも大事なことです。